社員の福利厚生の一環として研修旅行や社員旅行を実施している企業は多数あります。 しかし、研修旅行や社員旅行に経費をかけるメリットはあるのか、そもそも経費として計上できるのかという疑問を持つ方も多いでしょう。 そこで今回は、研修旅行・社員旅行の目的や種類、経費に関する疑問について解説します。研修旅行・社員旅行におすすめのホテルも紹介するので、ぜひ検討材料の一つにしてみてください。
企業研修旅行とは?研修旅行の目的は?
慰安目的の社員旅行とは違い、企業研修旅行は社員のスキルアップやチームビルディングなど、企業としての生産性アップが大きな目的と言えます。
たとえば、企業研修旅行では部署やチームの垣根を超えて交流できるため、社内の業務を円滑に進めていくことにつながるでしょう。
また、チームとして研修の課題に取り組むことで、チームの協力体制が強化できれば、ベクトルを合わせて目標達成を目指すチームづくりである「チームビルディング」に役立ちます。
このように、企業研修旅行は普段の業務では得られない体験によって、業務の生産性向上を目指すのが目的です。
企業研修旅行のテーマと種類
企業研修旅行は、講義やワークショップなどを行う「室内学習」と、現地の視察や見学などを行う「体験学習」の2種類に分かれます。
ここからは、この2つに分類されるおもなテーマや種類を紹介します。
講義型
室内学習の一つである講義型は、会社の理念や方針、業務の知識などを学ぶ座学が一般的です。
しかし、知識を詰め込むだけの座学はいつでも社内でも開催できるほか、社員の満足度が低下する可能性があります。
そのため、研修旅行では現地の講師を招いたり、ワークショップ形式を取り入れたりすることもあります。
ワークショップ型
室内学習の一つであるワークショップ型はチームに分かれて課題に取り組んだり、ディスカッションを行ったりなど、グループ学習を中心に行います。
チームで一丸となって課題に取り組み、チームビルディングを促します。
また、部署やポジションに関わらずメンバーを振り分けることで、コミュニケーションの活性化にもつながるでしょう。
研修ツアー型(視察研修・見学)
体験学習の一つである研修ツアー型は、現地の視察や施設の見学を中心に行います。
施設を見学しながら話を聞いたり、実際にサービスを体験したりすることで、業務に関する知識を深めるのが目的です。
また、日常の業務にはない体験によって、新しいアイデアや企画が生まれるケースもあるでしょう。
講義、ワークショップ、視察のハイブリッド型
一般的な研修旅行は室内学習や体験学習に偏らず、複数の種類を組み合わせて日程を組む「ハイブリッド型」を採用するケースが多いです。
さまざまな学習方法を組み合わせることで、飽きがこない充実した研修旅行が実現できるでしょう。
研修旅行をおすすめしたい7つのメリット
研修旅行は普段の業務では得られないメリットが多数あります。
研修旅行の費用対効果について疑問を感じている方は、ぜひ参考にしてみてください。
研修に集中できる
研修旅行は業務を行う必要がないため、研修に集中できるのが大きなメリットです。
また、旅行日程の大部分を研修の時間として確保できるので、業務の合間に何度も研修を開催する必要がありません。
効率的に研修を行えるのはもちろん、複数回行う研修と比較してコストが抑えられる可能性があります。
リフレッシュできる
研修旅行は日頃の業務から離れてリフレッシュできるのもメリットの一つです。
仕事をしながら学習時間を設けたり、家庭を持っていたりする社員は、旅行に行く機会がなかなか取れないことも少なくありません。
しかし、研修旅行は業務の一環なので、忙しい社員も参加しやすいでしょう。
また、リフレッシュの機会を会社側が設けることで、業務に取り組むモチベーションアップにつながります。
社員同士の親睦が深まる
社員同士で長い時間一緒に過ごすことになる研修旅行は、自然とコミュニケーションが増えるので、社員同士の親睦が深まるきっかけになるでしょう。
また、寝食をともにすることで、お互いの存在をより身近に感じられる点も大きなメリットです。
社員同士のコミュニケーションが活性化すれば、業務がスムーズに進むほか、部署の垣根を越えて新しいアイデアが生まれやすくなります。
会社の方針を共有しやすい
研修旅行の講義なら会社の方針を社員にダイレクトに共有することができます。
社内のメールや社報では、社員の理解度が把握できません。
しかし、研修旅行のカリキュラムで発信すれば、社員の理解度が目で確認できるというメリットがあります。
見聞を深められる
研修旅行では顧客の立場で見学や体験を行うため、見聞を深められるというメリットがあります。
一般的に業務として行う視察や見学は、社員目線での評価になりがちです。
しかし、業務ではなく旅行客として施設やお店を見学、利用することで、新たな気づきを得られるでしょう。
業務では得られない知見が得られる
研修旅行によって別部署の社員や交流があまりない上司と関わることによって、普段の業務では得られない新たな知見が得られるケースがあります。
また、社員同士の交流が刺激になり、モチベーションの向上につながることもあるでしょう。
視察・見学を通して業務の理解度を深められる
研修旅行として自社の別施設や同業種の施設見学を実施すれば、業務の理解度を深めるのに役立ちます。
業務効率化に役立つ手法が見つかることもあるでしょう。
また、業務を客観的に見ることができるので、改善点の発見にも役立ちます。
社員研修旅行は経費として計上できる!注意点も解説!
業務の品質向上やスキルアップなどを目的とした「研修旅行」と、社員の慰安を目的とした「社員旅行」では、経費の分類が違います。
経理処理にミスがないよう、経費の違いを理解しておきましょう。
研修旅行と社員旅行、経理上の違いは?
研修旅行と社員旅行の経理上の違いは次のとおりです。
- 研修旅行:研修費、旅費交通費
- 社員旅行:福利厚生費
研修プログラムのある社員旅行の場合、研修とレクリエーションにかかる経費を分けて計上しなければいけません。
研修旅行が福利厚生費で認められる要件と限度額は?
研修旅行は業務上必要な視察、知識の習得を目的としていれば、「研修費」として計上できるため、要件はありません。
しかし、社員旅行や慰安旅行を「福利厚生費」として認めてもらうためには、次のような要件があります。
- 旅行期間:4泊5日以内(海外旅行は外国での滞在日数が4泊5日以内)
- 参加人数:全体人数の50%以上であること
- 金額:従業員に供与する「経済的利益」の額が少額であること
国税庁のホームページでは限度額について具体的な金額は明記されていないものの、課税しなくてもいいと認められたケースを見ると、使用者負担10万円程度がおおまかな目安と言えそうです。
意味ある研修旅行にするために注意したいこと
社員研修旅行は会社の経費で行うため、費用対効果を見越したプログラムでなければ意味がありません。
意味のある社員研修旅行にするには、次の3点に気をつけてみてください。
- ゴールや成果を設定する
- 無理のないプログラムにする
- 事前に社員にヒアリングを行う
ゴールや期待する成果を設定しておけば、社員研修旅行のプログラム設定をスムーズに行うことができます。
たとえば、「社員のコミュニケーション活性化」をゴールにした場合、グループワークやイベントをプログラムに多く取り入れるのがおすすめです。
また、社員の技術向上やスキルアップを目的とするなら、講義や視察などをメインにすると、成果につながりやすいでしょう。
しかし、会社の意向だけで社員研修旅行の行き先や内容を決定してしまうと、社員の参加率や満足度の低下につながりかねません。
社員へのヒアリングを行った上で、行き先や日程を決定するのがおすすめです。
研修旅行におすすめのホテルの選び方
研修旅行の宿泊先を決めるときは、次の3点を重視して選ぶのがおすすめです。
- 会議室や広い会場の有無
- 視察先や見学先へのアクセスの良さ
- ホテルの規模や雰囲気の良さ
講義やワークショップを行う場合、会議室や広い会場があるホテルなら、移動時間を短縮できるのでおすすめです。
また、プロジェクターやホワイトボードなど、研修で使用する備品がレンタルできると、準備や運搬の手間が省けます。
視察や見学、観光を行う場合は、行き先までのアクセスの良さも加味してホテルを選定しましょう。
さらに、参加者の人数が受け入れ可能で、スムーズに研修が進められる雰囲気が良いホテルを選ぶのも大切です。
研修旅行には実績豊富なプリンスホテルがおすすめ
研修旅行で滞在するホテルをお探しなら、数々のセミナーやイベント会場として利用された実績があるプリンスホテルをご利用ください。
プリンスホテルには規模が違う会議室や宴会場が複数あるため、参加人数やプログラムの内容に合う会場を確保できます。
また、グループごとに個室を用意したり、パーテーションで区切ったりなど、感染症対策を行った上で研修を開催することができます。
定期的な館内の換気や検温・消毒など、ホテル全体における感染症対策も万全です。
プリンスホテルならではのラグジュアリー感と非日常感を味わいながら、研修を実施いただけるでしょう。
まとめ
社員研修旅行は、社員のリフレッシュとスキルアップが両立できるため、実施するメリットがたくさんあります。
ただし、費用対効果を最大限に高めるためには、プログラムの内容や行き先を十分に検討する必要があるでしょう。
プリンスホテルは研修をしながらリフレッシュできる環境が整っているのはもちろん、感染症対策も万全に行っておりますので、まずはお気軽にお問い合わせください。